体外受精のデメリット・リスクは？メリットや費用、クリニックの選び方も紹介

体外受精は妊娠の可能性を高められる有効な治療法です。しかし、その一方で身体的・精神的な負担、また経済的な負担や仕事との両立の難しさなど、見過ごせないデメリットやリスクの可能性も存在します。体外受精の流れや妊娠率、費用、クリニック選びのポイントまで、公的データや臨床報告をもとにわかりやすく解説します。

体外受精とは

体外受精（c-IVF）は、体外で卵子と精子を受精させ、得られた受精卵を子宮へ移植する生殖補助医療（ART）のひとつです。自然妊娠では卵管で行われる受精を、採卵手術を経て体外で行う治療法です。

体外受精の流れは、卵巣刺激→採卵、採精→受精→培養→胚移植→妊娠判定の流れで進みます。

体外受精について、詳しくは以下の記事も参考にしてください。

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一般不妊治療（タイミング法・人工授精）と体外受精・顕微授精の違い

不妊治療では、さまざまなスクリーニング検査によって不妊の原因を調査し、要因に応じて適切な治療を選択していきます。原因が特定できない場合は段階的にステップアップしていくのが一般的です。基本的には、以下の順序で治療が検討されます。

• タイミング法：排卵日を予測し、性交のタイミングを指導する方法。最も自然妊娠に近い治療。
  
• 人工授精（AIH）：予測した排卵日に合わせて、採取した精液から運動性の高い精子を選別し、子宮内へ注入する方法。
  
• 体外受精（c-IVF）：卵巣で発育した卵子を採卵術で体外に取り出し、精子と受精させる治療のうち、卵子と精子を同じ培養液に入れ、精子自らの力で受精させる自然に近い方法。
  
• 顕微授精（ICSI）：体外受精の一種で、顕微鏡下で精子を卵子に直接注入して受精させる方法。
  

タイミング法や人工授精は自然妊娠に近い形ですが、体外受精や顕微授精は高度な医療介入をともなう分、妊娠率が相対的に高くなります。

体外受精のデメリット・リスク

体外受精は、不妊に悩む多くの方に妊娠の可能性を広げる一方で、身体的リスクや精神的負担、費用の面で負担となる可能性もあります。あらかじめデメリットや注意点を理解したうえで取り組むことが大切です。

身体的なリスクがある

体外受精では、排卵誘発剤の使用や採卵手術といった医療的処置が必要となります。そのため、自然妊娠にはない副作用や合併症が起こるリスクがあります。発生頻度には個人差があり、重症度も異なります。

卵巣過剰刺激症候群（OHSS）のリスク

体外受精では、複数の卵子を得るために排卵誘発剤を使用しますが、卵巣過剰刺激症候群（OHSS）を引き起こすことがあります。

OHSSは、卵巣の腫れや腹水・胸水が起こったり、全身の脱水を引き起こしたり、重症化すると血栓や臓器不全につながる恐れがある疾患です。多くの場合は自然に回復しますが、症状が重い場合には入院や点滴治療が必要になり、命に関わるケースもあります。

なお、一般不妊治療で用いられる経口排卵誘発剤（クロミッドなど）でも約2.5％の頻度で発生します。体外受精のような強い卵巣刺激をともなう治療では、発症率が6.6〜8.4％と高くなることが報告されています^1）。

採卵による出血や麻酔による合併症のリスク

体外受精の採卵は、卵巣に細い針を刺して卵子を回収する医療行為です。安全に行われることがほとんどですが、一定の確率で出血や感染、麻酔に関連する合併症が報告されています。

主なリスクは以下の3つです。

・腟壁や腹腔内からの出血
・麻酔による合併症
・骨盤内感染

最も多いのは腟壁や腹腔内からの軽い出血です。通常は自然に止まりますが、まれに処置が必要となる場合があります。

また、採卵時の局所麻酔や静脈麻酔では、麻酔による副作用として吐き気や一時的な呼吸抑制、血圧低下などが起こることがあります。さらに、採卵後にごくまれに骨盤内感染が発生し、発熱や下腹部痛をともなう場合もあります。

採卵は比較的安全な手技ですが、リスクがゼロではなく事前に医師から十分な説明を受けることが大切です。

異所性妊娠（子宮外妊娠）のリスク

体外受精後の妊娠では、自然妊娠に比べて異所性妊娠（子宮外妊娠）のリスクがやや高まることが知られています。異所性妊娠とは、受精卵が子宮内膜ではなく卵管など子宮外に着床することで、進行すると卵管破裂など重い合併症を引き起こす可能性があります。

体外受精による妊娠では自然妊娠の約2.5〜5倍の頻度で発生することが報告されています^1）。また、胚移植による妊娠では約1〜3％で発生し、卵管因子を持つ場合は7.0％、持たない場合は0.6％と卵管の健康状態が重要になります^2）。

多胎妊娠のリスク

体外受精では、複数の胚を移植した場合や排卵誘発剤を使用した場合、多胎妊娠（双子や三つ子など）のリスクが高まります。日本での自然妊娠での双子の割合はおよそ1％程度ですが、排卵誘発剤を併用した場合には20％近くに達するという報告もあります^3）。

多胎妊娠は喜ばしいことでもある反面、母体にも胎児にもリスクをともないます。母体では妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病、早産のリスクが増大し、胎児側でも低出生体重児や子宮内胎児発育遅延の可能性が高まります。

日本産科婦人科学会からも「生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解」が出されており、多胎妊娠の確率を下げるため、胚移植で移植する胚は原則としてひとつとする注意喚起がされています^4）。

精神的な負担がある

体外受精は身体的な負担だけでなく、精神的にも負担を感じることもあります。治療が進むにつれて通院回数や検査・処置が増えるため、生活全体が治療に左右されやすくなり、心理的な負担につながる可能性があります。

また、体外受精を受けても必ず妊娠に至るわけではありません。結果が出ない期間が続くと「なぜ自分だけ妊娠できないのか」といった不安や、自己否定感を強めてしまうことがあります。特に女性はホルモン変化の影響も受けやすく、抑うつ状態に至るケースも少なくありません。不妊治療を続ける女性の中で「終わりの見えない治療」に強いストレスを感じている方の中で、約70％が抑うつ症状ありという調査結果もあります。特に、不妊相談や治療を開始してから3年以上経過した方に多く見られます。

さらに、精神的負担は女性だけでなく男性にも及び、パートナーとして妊娠を支えられない無力感や、治療にかかる経済的責任への不安が重なり、精神的ストレスを抱えることがあります。

体外受精などの不妊治療を実施する場合は、長期間になることも少なくありません。治療による精神的な負担を一人で抱え込まず、生活とのバランスを意識しながら進めることが大切です。気分転換できる時間を持ったり、パートナーや周囲と気持ちを共有したりしながら、治療に伴うストレスを和らげつつ進めていけるよう心がけましょう。

経済的な負担がある

体外受精は高度な医療技術を必要とするため、経済的負担が大きい治療でもあります。使用する薬剤や胚移植の方法によっても変わりますが、保険適用でも一連の治療での自己負担額が15万円程度はかかります。

1回で妊娠に至らず複数回行うケースも多く、そのたびに採卵・培養・移植といった工程に費用がかかるため、合計額はさらに高額になることも多いです。通院交通費や薬剤費、仕事を休むことによる収入減といった直接的でないコストも加わる可能性もあるため、経済的負担はデメリットとなります。

仕事との両立が難しい

不妊治療は、女性の生理周期に合わせて検査や処置が行われるため、通院の頻度が高くなります。特に体外受精や顕微授精では、排卵誘発剤の注射や卵胞の成長確認などで短期間に複数回の受診が必要となります。採卵や移植のタイミングも限られるため、仕事と通院の調整に悩む方も少なくありません。

厚生労働省の調査によれば、働きながら不妊治療を続ける女性の約4人に1人が両立できず退職しているという報告があります。治療が長期化すると、キャリア形成や収入への影響もでてくるため、多くの方が治療と仕事の板挟みという状況に直面する可能性があります。

体外受精を検討する際には、医療面だけでなく働き方や職場環境への影響も含めて考慮することも大切です。

体外受精のメリット

体外受精は身体的にも経済的にも負担の大きい治療ですが、その分妊娠の可能性を高める有効な治療です。人工授精よりも妊娠率が高く、自然妊娠を妨げる不妊因子に合わせた治療も可能です。また、体外で複数の胚を得られるため、将来の移植に備えて凍結保存できるのも利点です。それぞれ詳しく解説します。

人工授精に比べて妊娠しやすい可能性

体外受精は、人工授精に比べて妊娠率が高い傾向にあります。人工授精の1周期あたりの妊娠率はおよそ5〜10％、累積妊娠率は40歳未満で約20％にとどまっています^5）。一方、体外受精では卵子と精子を体外で直接受精させ、良好な胚を選んで子宮へ戻すため、より効率的に妊娠に繋がります。

日本産科婦人科学会の「ARTデータブック2023」によると、年齢別の総治療周期数に対する妊娠率は25〜29歳で29.4％、30〜34歳でも同じく29.0％、35〜39歳で23.6％、40〜44歳でも12.4％と報告されています^6）。人工授精と比べても高い数値となります。

不妊因子があっても妊娠しやすい可能性

体外受精は、自然妊娠や人工授精が難しい場合に有効な治療法です。

例えば、卵管の機能低下や閉塞がある場合、自然妊娠は困難ですが、体外受精では卵管を介さずに受精を行えるため妊娠の可能性が広がります。

また、男性不妊や免疫性不妊にも有効です。特に体外受精のひとつである顕微授精（ICSI）は、1つの精子を卵子に直接注入できるため、精子が極端に少ない場合や受精能力に問題がある場合でも受精が可能になります。

さらに、タイミング法や人工授精で成果が出ない場合も、体外受精に進むことで妊娠成立のチャンスが得られる点もメリットです。

複数の胚が得られる可能性

体外受精では排卵誘発を行うことで複数の卵子と胚を採取できる可能性があります。良好な胚が複数得られた場合、余った胚を凍結保存しておくことができます。

凍結胚は、妊娠が成立しなかった場合の再移植や、将来第二子・第三子を希望する際に活用できます。また、採卵後は身体への負担が大きいため、胚を凍結して体調が整った時期に移植する「凍結融解胚移植」も可能です。

この仕組みにより、採卵の負担を繰り返すことなく妊娠のチャンスを複数回得られることは大きなメリットといえるでしょう。

流産のリスクを下げられる可能性

体外受精では、着床前遺伝学的検査（PGT-A）が行われることがあり、染色体の異常を持つ胚を除外することで流産のリスクを下げることにつながります。これにより、1回の胚移植あたりの妊娠率を高める効果も期待されます。

ただし、着床前遺伝学的検査はすべてのケースで推奨されるわけではありません。まだ研究が進行中の領域であり、科学的エビデンスが十分とはいえないため、複数回の体外受精で妊娠が成立しなかった場合や、流産を繰り返すカップルなどが対象とされています。

体外受精にかかる費用

体外受精の受診費用が高額になる背景を受けて、2022年4月からは体外受精や顕微授精を含む生殖補助医療（ART）が公的医療保険の適用対象となりました^7）。対象となるのは、採卵・採精、体外受精や顕微授精、受精卵・胚の培養や凍結保存、胚移植といった主要なプロセスです。ただし、適用には制限が設けられており、治療開始時に女性が43歳未満であることが条件となります。

さらに、治療回数にも上限があり、40歳未満では通算6回まで、40歳以上43歳未満では通算3回までが保険適用の範囲です。自己負担は通常の医療と同様に3割負担となりますが、使用する薬や追加検査など一部が対象外となる場合もあります。

体外受精の保険適用について、詳しくは以下の記事も参考にしてください。

関連記事：体外受精の保険適用について。条件や費用なども解説

体外受精をおこなうときのクリニックを選び方

体外受精を検討する際、どのクリニックを選ぶかはとても重要なポイントになります。体外受精や顕微授精では、場合によっては1か月に14〜15回通うこともあり、通いやすさが治療の継続判断にも直結します。特に仕事をしながら治療を行う場合には、自宅や職場からの距離、また出勤前や退勤後に立ち寄れる診療時間の柔軟さも確認しましょう。

不妊治療のクリニックの選択肢は一般の産婦人科医院のほか、不妊治療専門のクリニックがあります。産婦人科では不妊治療だけではなく妊娠や出産に関する診療も行います。不妊治療専門クリニックでは、不妊検査から体外受精などの生殖補助医療まで幅広く対応しています。自宅や会社の近くに不妊治療専門のクリニックがあれば、まずは検査から受けてみるのも良いでしょう。

クリニック選びの主なポイントまとめ

• 立地・通いやすさ
  
  • 自宅や職場から近いか
    
  • 出勤前や退勤後に立ち寄れるか
    

• 診療時間
  
  • 夜間や休日に診療しているか
    
  • 柔軟な予約体制があるか
    

• 施設・体制
  
  • 不妊治療に特化した設備や検査機器
    
  • 不妊治療に経験のある医師やスタッフがいるか
    
  • 待合室などでプライバシーや安心感に配慮しているか
    

トーチクリニックの取り組み

トーチクリニックでは、仕事と治療を両立したいと考える方に向けて、駅から徒歩1分という立地や、土日も診療を行う柔軟な体制を整えています。加えて、専用アプリを導入し、事前予約や問診・保険証の登録、院内処方やキャッシュレス決済、後日会計などが可能です。これにより、来院してから診察までの待ち時間や診察後の会計待ちを最小限にでき、忙しい方でも効率的に治療を受けられるよう工夫されています。

体外受精に関するよくある質問

体外受精は治療内容が専門的で複雑なため、費用や通院の大変さ、仕事との両立、精神的な負担など、さまざまな疑問や不安が生じます。さらに、卵子の質や年齢との関係、先天異常のリスクについても気になる方が少なくありません。ここでは特に多くの方が共通して抱く代表的な質問を取り上げて解説していきます。

Q：体外受精と仕事を両立するためには？

不妊治療を受けながら仕事を続けるために、勤務先で休暇制度や両立支援制度があるか確認しましょう。会社によっては不妊治療のための休暇や費用補助を設けている場合があります。

また、有給休暇を時間単位・半日単位で取得できる制度や、フレックスタイム制を利用して通院に合わせた柔軟な勤務が可能なケースもあります。さらに、上司や同僚に治療の事情を適切に共有しておくと理解が得やすく、急な通院が必要なときにも協力を得やすくなります。

まずは就業規則を確認し、必要に応じて人事・労務担当者に相談するなど、治療と仕事を両立しやすい環境を整えることから進めていきましょう。

Q：体外受精で悩んだときはどうすればよい?

体外受精は身体的・精神的・経済的に負担が大きく、治療の過程で不安や孤独感を抱く方も少なくありません。悩んだときは、一人で抱え込まず公的な相談窓口を活用しましょう。

また、各都道府県や指定都市には「性と健康の相談センター」が設置されており、不妊症・不育症に関する相談や治療情報の提供を受けられます。必要に応じて活用を検討しましょう。

関連サイト：こども家庭庁 性と健康の相談センター事業の概要

不妊治療のクリニックによってはカウンセリング体制を整えており、医師だけでなく心理士やスタッフに気持ちを共有できる環境が用意されていることもあります。

トーチクリニックでは、心理的な負担や人に話しづらい悩みなど、医療での解決が難しい困りごとについて、一緒に考えさせていただく場所も提供しています。

体外受精で悩んだときについて、詳しくは以下のページも参考にしてください。

関連ページ：心理カウンセリング

Q：卵子の質を上げる方法は？

卵子の質は年齢とともに低下し、個人の努力で質を上げることは難しいとされています。しかし、日常生活の工夫によって妊娠しやすい体づくりを目指すことは可能です。主食・主菜・副菜・乳製品・果物を意識して栄養バランスの取れた食事をとりましょう。

また、痩せ型や肥満は不妊や妊娠合併症のリスクを高めるため、適正体重の維持も欠かせません。BMIを確認し、自分に合った体重管理を行うことが大切です。男性肥満も不妊のリスクを高める報告もあるため注意してください。

妊娠準備期のプレコンセプションケア（性や妊娠に関する正しい知識を身に付け健康管理を促すこと）では、週150分程度の有酸素運動など、継続的な運動習慣をおすすめしています。

体外受精で悩んだときについて、詳しくは以下の記事も参考にしてください。

関連記事：卵子の質を上げる方法とは？栄養・運動・ストレス対策など妊活に役立つセルフケアについて解説

Q：体外受精は先天異常の発生リスクは上がりますか？

体外受精そのものが大きく先天異常のリスクを高めるわけではありません。ただし、体外受精のひとつである顕微授精（ICSI）では、染色体異常や遺伝的背景を持つ精子も受精に用いられるため、わずかにリスクが上昇する可能性が報告されています^8）。これは顕微授精の技術的要因というよりも、本来自然妊娠では受精・出産に至らない精子が利用されることが影響していると考えられています。

一方で、このリスクの上昇は限定的であり、必ずしも体外受精を避けるべき要因にはなりません。治療を検討する際は、リスクとメリットを正しく理解し、医師やパートナーと十分に話し合いながら意思決定することが重要です。

おわりに

参考文献

1）日本がん・生殖医療学会. 妊孕性/妊孕性温存について. 日本がん・生殖医療学会ウェブサイト
https://www.j-sfp.org/fertility/female/status/

2）日本産婦人科医会. 11.生殖補助医療（ART）. 日本産婦人科医会ウェブサイト
https://www.jaog.or.jp/lecture/11-%E7%94%9F%E6%AE%96%E8%A3%9C%E5%8A%A9%E5%8C%BB%E7%99%82%EF%BC%88art%EF%BC%89/

3）栃木県庁. 不妊の治療. 栃木県庁ウェブサイト
https://www.pref.tochigi.lg.jp/e06/funin/funinnochiryou.html

4）日本産科婦人科学会. 生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解. 日本産科婦人科学会ウェブサイト
https://fa.kyorin.co.jp/jsog/readPDF.php?file=77/8/077081014.pdf#page=14

5）日本産婦人科医会. 10.人工授精. 日本産婦人科医会ウェブサイト
https://www.jaog.or.jp/lecture/10%E4%BA%BA%E5%B7%A5%E6%8E%88%E7%B2%BE/

6）日本産科婦人科学会. 2023年体外受精・胚移植等の臨床実施成績. 日本産科婦人科学会ウェブサイト
https://www.jsog.or.jp/activity/art/2023_JSOG-ART.pdf

7）こども家庭庁．みんなで知ろう、不妊症・不育症のこと．“不妊症・不育症へ向き合いやすく　保険診療の基礎知識”．こども家庭庁ウェブサイト
https://funin-fuiku.cfa.go.jp/expert/17.html

8）Veeramani M, Balachandren N, Hong YH, et al. Assisted reproduction and congenital malformations: a systematic review and meta-analysis. Congenit Anom (Kyoto). 2024;64(3):107-115.
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/cga.12561