体外受精は、保険適用の場合、1回あたり100,000円以下〜200,000円程度が目安です。費用は使用する薬剤や採卵する個数、胚凍結の有無などによって大きく変動します。この記事では、体外受精の費用内訳や保険適用の条件、体外受精の費用負担を軽減する方法を紹介します。
体外受精にかかる費用の概算
体外受精にかかる費用は、治療内容によって大きく異なります。体外受精は保険適用で行う場合、1回あたりの自己負担額はおおむね100,000円以下〜200,000円程度が目安となります。
一方、保険適用外となる自費診療では、さらに費用の幅が大きくなります。治療の内容をある程度限定しても、1周期で300,000円以上かかることも少なくありません。また、高刺激で排卵誘発を行い、採卵〜胚凍結、凍結胚移植まですると1周期で1,000,000円近くかかる場合もあります。
費用に差が出る理由は、主に次のような要素が関係しています。
- 使用する薬剤の種類や量
- 採取する卵子の個数
- 受精させる方法、個数
- 受精卵を培養する日数
- 胚凍結の有無
- 胚移植の方法 など
これらの条件によって、最終的な自己負担額には個人差が生じます。
体外受精に実際にかかる費用の例
ここでは、トーチクリニックの料金プランを例に、標準的な治療を行った場合のモデル料金（1周期あたり）を紹介します。実際の費用は、使用する薬剤や患者様の症状によって変動しますので、あくまで目安としてご参照ください。
例1. 採卵＋新鮮胚移植を行った場合
採卵で得られた卵子と精子を受精させ、培養した胚を凍結せずに新鮮胚のまま移植する場合です。
一般的に採卵後3〜5日目に胚移植を実施するため、早期の胚移植を希望される方や、薬剤の量や注射の回数を減らしたい方に適しています。
採卵3個、受精方法は体外受精のみ、得られた胚盤胞を1個とした場合の費用の例は、以下のとおりです。
※保険診療（自己負担3割の場合）
例2. 採卵＋凍結融解胚移植を行った場合
採卵で得られた胚を凍結保存し、翌周期以降に胚を融解して子宮に移植する場合です。
薬剤を多く使用して卵巣刺激を行い、複数の胚獲得を目指すケースに推奨されます。卵巣過剰刺激症候群（OHSS）のリスクがある方や、計画的に胚移植を進めたい方に適しています。
このケースの条件と実際にかかる費用の例は、以下のとおりです。
- 採卵周期：高刺激法で採卵15個、体外受精および顕微授精を併用し、胚盤胞4個を凍結保存する（新鮮胚移植は行わない）
- 移植周期：ホルモン補充周期で、凍結した胚盤胞1個を融解し移植する
※保険適用（自己負担3割の場合）
標準的な治療を行った場合のモデル料金については、以下のページでも詳しく解説しているのであわせてご覧ください。
関連ページ：治療法ごとの概算費用
体外受精の流れと費用の内訳
体外受精は、主に次のような流れで進めていきます。
- 診察・検査・排卵誘発
- 採卵
- 体外受精・顕微授精
- 受精卵（胚）培養
- （胚凍結保存）
- 胚移植
それぞれの過程で費用が発生し、使用する薬剤の種類や量、治療内容によって最終的な自己負担額が変わります。
診察・検査・排卵誘発にかかる費用
診察・検査・排卵誘発にかかる費用は、保険適用の場合、10,000〜40,000円程度が目安です。自費診療の場合は、さらに費用の幅が大きくなりますが、30,000〜150,000円程度が目安となります。
体外受精を実施する前は、採卵に向けた準備として、主に卵巣の状態やホルモンバランスを確認します。この段階で行う主な検査や処置は、以下のとおりです。
- 超音波検査
- ホルモン検査（血液検査）
- 感染症検査
- 排卵誘発剤の内服または注射
- 診察・処方・経過観察
ただし、行う検査の内容や使用する薬剤の種類、通院回数によって、費用には個人差があります。治療方針によって金額が前後する可能性がある点は、あらかじめ理解しておきましょう。
採卵にかかる費用
卵巣から卵子を採取する処置です。基本的な採卵術の費用に加えて、採取できた卵子の個数に応じて費用が加算されます。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
例えば、保険適用の場合は7個の卵子を採取した場合は、採卵術の基本料金9,600円に加えて、採卵個数による加算16,500円がかかるため、合計26,100円となります。
なお、採卵時に麻酔を使用する場合は、別途薬剤費がかかります。
体外受精にかかる費用
体外受精は次の2つの治療法によって、費用が異なります。
- 体外受精（c-IVF）：採取した卵子に精子をふりかけて受精させる方法
- 顕微授精（ICSI）：顕微鏡下で1つの精子を直接卵子の中に注入する方法
体外受精・顕微授精の費用は、以下のとおりです1）。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
受精卵（胚）培養にかかる費用
受精卵（胚）培養とは、受精卵を数日間培養し、細胞分裂を促す工程です。この過程で移植に適した良好な胚を選別します。費用は、培養する受精卵の個数や、どこまで育てるか（初期胚か胚盤胞か）によって変動します。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
例えば、保険適用の場合は3個の受精卵をすべて胚盤胞まで培養した場合は、基本管理料18,000円と胚盤胞加算6,000円で、合計24,000円となります。
胚凍結保存にかかる費用
胚凍結保存とは、受精卵（胚）を凍結保存することです。採卵で複数の胚が得られた場合や、新鮮胚移植を見送った場合などに、将来の妊娠に備えて凍結保存を行います。
※胚凍結保存維持管理料は、凍結保存を継続する場合に年に1回の維持管理料として、個数に関わらず一律で10,500円がかかります1）。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
例えば、保険適用の場合は4個の胚を凍結保存する場合、初回は21,000円、翌年以降は毎年10,500円の維持管理料が必要です。
胚移植にかかる費用
胚移植とは、培養した受精卵（胚）を子宮内に戻す処置のことです。費用は移植方法によって異なります。
- 新鮮胚移植
採卵、体外受精後に培養した分割期胚や胚盤胞を同じ周期で移植する方法。採卵から数日後（3～5日程度）に行われます2）。
- 凍結・融解胚移植
採卵、体外受精後に培養して育てた胚を液体窒素などによって凍結保存し、別の周期に融解して胚移植をすることです2）。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
また、移植の成功率を高めるための処置が追加されることがあります。
・アシステッドハッチング
胚の膜である透明帯を人工的に切開し、孵化を補助して妊娠率・出生率の向上を試みる方法
・高濃度ヒアルロン酸含有培養液を用いた前処置
胚移植用の培養液に高濃度のヒアルロン酸を加える方法。ヒアルロン酸が胚周囲の粘り気を高め、子宮内膜に結合しやすくする働きがあるのではないかと考えられている。
※保険適用（自己負担3割）の場合（2025年12月時点）
体外受精が保険適用になる条件
2022年4月から、体外受精を含む生殖補助医療（ART）が保険適用となりました。これにより、窓口での自己負担額は医療費の3割となり、経済的な負担が軽減されています。
ただし、保険診療として体外受精を受けるためには、年齢制限と回数制限の2つの条件を満たす必要があります3）。
保険適用の回数制限は、胚移植の回数でカウントします。採卵などの治療には回数の上限はありません。
体外受精が保険適用外（自費）になるケース
体外受精は、以下のいずれかの条件に該当する場合は、治療全体またはその一部が保険適用外（自費診療）となります。
- 年齢制限を超えた場合：治療開始時において女性の年齢が43歳以上である
- 回数制限を超えた場合：年齢に応じた保険適用の胚移植の回数上限（3〜6回）を超えている
なお、現時点では保険適用外であるものの、厚生労働省より先進医療に位置付けられている治療（PICSIやタイムラプスなど）を併せて実施する場合は、保険診療と併用可能となります。
体外受精の費用負担を軽減する方法
体外受精の費用負担を軽減する方法は、以下のとおりです。
- 高額療養費制度を利用する
- 医療費控除を活用する
- 民間の医療保険を活用する
- 会社の福利厚生制度を活用する
- 地方自治体の助成金制度を活用する
体外受精は保険適用となったとはいえ、治療内容によっては自己負担額が高額になりやすい傾向があります。自分が利用できそうな制度がないか、確認してみましょう。
高額療養費制度を利用する
医療機関や薬局の窓口で支払った額（保険適用内）が、ひと月（月の初めから終わりまで）で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
上限額は、年齢と所得によって異なります。
世帯合算（同一の医療保険に加入している場合）や、上限金額を超えた回数が複数回（12か月以内に４回目以降）など、負担が軽減される場合があります。
加入している公的医療保険（健康保険組合、国民健康保険など）に、申請・手続きを行います。
参照：高額療養費制度を利用する方に（厚生労働省 保健局）
医療費控除を活用する
医療費控除は、世帯で支払った医療費が1年間（1月1日〜12月31日）で10万円もしくは総所得金額等の5パーセント（総所得金額200万円以下の場合）を超えた場合に、確定申告で所得控除を受けることができる制度です。
総所得金額に応じて税金が控除されます。
対象となるのは、病院や薬局で支払った医療費、通院費用などです。確定申告の際に領収書が必要なので、なくさずに保管しておきましょう。
民間の医療保険を活用する
2022年4月の公的保険の適用に伴い、民間の医療保険で給付金を受け取ることができるケースが増えました。
手術、入院、各種検査や治療などで給付金を受け取ることができます。
各保険商品の給付条件や給付回数は異なり、商品ごとに内容をよく確認することが重要です。
不妊治療に医療保険で備えたい方は関連サイトなどで詳しく調べて検討してください。
会社の福利厚生制度を活用する
企業によっては、従業員の福利厚生の一環として、不妊治療に対する補助金・貸付金制度などを設けている場合があります。
会社の福利厚生については、自社の就業規則を確認するか、人事・総務部門に確認するようにしましょう。
不妊治療の費用も含めた仕事との両立に関しては、以下の記事でも詳しく解説しているのであわせて参考にしてください。
関連記事：不妊治療と仕事の両立は難しい？できない理由と両立させるための対策を解説
地方自治体の助成金制度を活用する
2022年4月に体外受精（ART）が保険適用となったため、国が行っていた助成金制度は終了しました。これに伴い、多くの地方自治体でも独自の助成金制度が廃止または縮小されています。
しかし、現在でも自治体が助成の対象としている場合があり、例として以下のようなものがあります。
- 特定不妊治療費（先進医療）助成事業
- 卵子凍結に係る費用の助成
例えば、東京都では保険診療と併用して実施される先進医療に係る費用の一部を助成しています。助成金制度の有無や内容は自治体によって異なるため、お住まいの地域の公式サイトや窓口でご確認ください。
おわりに
参考文献
1）厚生労働省. 医科診療報酬点数表
https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000907834.pdf
2）令和4年度厚生労働科学研究費補助金 成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業（健やか次世代育成総合研究事業） 標準的な生殖医療の知識啓発と情報提供のためのシステム構築に関する研究. 患者さんのための生殖医療ガイドライン. 東大病院女性診療科・産科/女性外科ウェブサイト
https://www.gynecology-htu.jp/reproduction/dl/seishokuiryo_gl.pdf
3）こども家庭庁. 不妊治療に関する取組. こども家庭庁ウェブサイト
https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/funin
