体外受精の保険適用について〜条件や費用なども解説〜

最終更新日時:
2024-06-05
市山 卓彦
市山 卓彦 医師
院長 婦人科 生殖医療科 医師
2010年順天堂大学医学部卒。2012年同大学産婦人科学講座に入局、周産期救急を中心に研鑽を重ねる。2016年国内有数の不妊治療施設セントマザー産婦人科医院で、女性不妊症のみでなく男性不妊症も含めた臨床及び研究に従事。2019年には国際学会で日本人唯一の表彰を受け、優秀口頭発表賞および若手研究者賞を同時受賞。2021年には世界的な権威と共に招待公演に登壇するなど、着床不全の分野で注目されている。2019年4月より順天堂浦安病院不妊センターにて副センター長を務め、2022年5月トーチクリニックを開業。
医学博士、日本生殖医学会生殖医療専門医 / 日本産科婦人科学会専門医、日本産科婦人科学会専門医指導医 / 臨床研修指導医
torch clinic医師

保険適用となる「体外受精」について

体外受精は、卵巣から卵子を取り出して、体外で卵子と精子を出会わせて受精させる方法です。

卵子と精子を出合わせることを「媒精」といい、媒精の方法はConventional-IVF(c-IVF)と顕微授精の2種類に分けられます。

Conventional-IVFは、採卵で回収した卵子を培養液に入れ、上から精子をふりかけて、卵子と精子が受精するのを待つ方法です。顕微授精は、顕微鏡で拡大視しながら受精の手助けを行う方法です。

詳しい内容については以下のリンクをお読みください。

体外受精 | 東京渋谷区の不妊治療専門クリニック torch clinic(トーチクリニック)

体外受精の保険適用には、適用回数の制限があり、その回数は以下の表の通り女性の年齢によって異なります。

この回数制限には、従来の助成金を使用した不妊治療など過去の治療は含まれません。女性は年齢によって回数制限が異なるのは、年齢が重ねるにつれて体外受精の成功率が下がることや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る確率が極めて低くなるためです。

子どもを望む場合はできる限り早く、不妊検査を行い、必要であれば早めに不妊治療を始めることをお勧めします。また、法的な夫婦だけでなく事実婚の場合も対象となりますが、事実婚関係の確認や書類などを必要とする場合があります。

体外受精が保険適用となった際の費用と自己負担について

不妊治療は医療行為ですが、以前は特定の検査やタイミング法、排卵誘発法など、一部の治療法にしか健康保険が適用されませんでした。しかし、2022年4月からは不妊治療の保険適用範囲が拡大され、これまで保険適用外だった治療に健康保険の適用が認められることになりました。

健康保険が適用された場合、窓口での負担額は治療費の3割に抑えられるため、不妊治療の経済負担を軽減することができます。

ただし、具体的な費用については実施する診療内容によって変わってくるため、通院するクリニックに相談するようにしてください。

体外受精の保険適用についてのよくある質問

体外受精の保険適用の回数を超えたらどうなりますか?

先述の通り、体外受精が保険適用される回数には上限および年齢制限があります。まず不妊治療が保険適用されるためには治療開始時に治療をうける女性が43歳未満である必要があります。

また、40歳未満であれば1子ごとに通算6回まで、40歳以上43歳未満であれば1子ごとに通算3回まで保険適用されます。この上限を超えてしまったり、年齢制限にかかってしまった場合には自己負担となるため注意が必要です。

おわりに

トーチクリニックでは、医師による診断や治療のカウンセリングに加えて、心理カウンセラーが心理的な負担や人に話しにくい悩みなど、医療での解決が難しい「お困りごと」について一緒に考える機会も提供しています。

恵比寿駅から徒歩1分の便利な場所に位置し、週6日(平日・土日祝)開院しており、働きながらでも通いやすい環境を提供しています。

不妊治療にご関心のある方は、お気軽にご相談ください。ご予約はウェブからも受け付けております

また、すでに不妊治療を受けている方々のお悩みやセカンドオピニオンにも対応しております。セカンドオピニオンを含めたクリニックへのよくあるご質問はこちらをご参考ください。