ブライダルチェックは、将来の妊娠や出産に向けた検査です。通常は保険適用とはならず、検査費用は自費で支払う必要があります。しかし、東京都では不妊検査の助成制度を利用することで、最大5万円の助成を受けられる可能性があります。この記事では、ブライダルチェックの保険適用の有無や助成金の条件、東京都や神奈川県、埼玉県、千葉県の制度について解説します。
ブライダルチェックとはどんなもの？
ブライダルチェックは、将来の妊娠や出産に向けて、現在の体の状態を確認するための検査です。妊娠を妨げる可能性のある疾患や感染症などを早期に発見することで、適切な治療につながります。
検査費用は基本的に自己負担ですが、条件によっては助成金制度を利用できる場合があります。また、保険適用に該当する症状があった場合は、部分的に保険適用される場合もあります。
ブライダルチェックの対象者
ブライダルチェックの対象者として以下のような人が該当します。
- 将来的に妊娠や出産を希望している人
- 将来の妊娠や出産に向けて体の状態を確認したい人
結婚予定の有無に関係なく受けられるため、将来に備えて検査を受けるとよいでしょう。
ブライダルチェックの費用相場
ブライダルチェックの費用は、簡易的なものであれば1万円台から、オプションをつけたり詳細な検査項目を含むプランでは5万円を超えるものもあり、検査内容や医療機関によって異なります。
金額ももちろん重要ですが、超音波検査や女性ホルモン検査、感染症の検査など、どのような検査を受けるべきかを考えて自分に合うプランを選ぶのが良いでしょう。
ブライダルチェックは保険適用される？
ブライダルチェックは原則として保険適用はされません。これは現在症状がない状態での検査は、保険診療の対象外となるためです。
保険診療は、何らかの症状や疾患がある場合の診断や治療に適用されるものです。ブライダルチェックは将来の妊娠に備えた体の状態の確認を目的としているため、検査費用は自己負担となります。
ただし、ブライダルチェックの検査項目に保険適用に該当する症状があった場合は、部分的に保険適用される場合があります。そのため、医療機関にかかるときは保険証を持参すると安心です。
東京都の助成金について
ブライダルチェックに関連がある東京都の助成事業として、以下の2点が挙げられます。
- 不妊検査等助成事業
- TOKYOプレコンゼミ
それぞれ詳しく解説します。
東京都の不妊検査等助成事業とは
東京都の不妊検査等助成事業は、子どもを望む人が早期に検査を受け、必要に応じて適切な治療を開始できるよう、不妊検査および治療にかかる費用の一部を助成する制度です。
条件として保険医療機関（保険診療を行う病院・診療所）にて行った不妊検査や一般不妊治療が対象であり、5万円が助成の上限です。
助成回数は夫婦1組につき1回であり、申請には期限があります。
助成の対象となる検査
助成の対象となる検査は、東京都福祉局の公式サイトの「不妊検査等助成事業の概要」に記載されています。注意したい点として、ブライダルチェックの中でも将来の妊娠に向けてヘルスチェックを行いたい、といった検診目的で受けたものは対象になりません1）。
医師が不妊を疑って行う検査が対象であり、助成金の申請に使用する証明書（不妊検査等助成事業受診等証明書）を医療機関から発行してもらう必要があります。
ブライダルチェックの定義や検査内容は医療機関ごとに異なるため、助成を受けたい場合は検査が助成金の対象となるかという点と、証明書が発行してもらえるかという点を確認しておくようにしましょう。
東京都が定める助成の対象となる主な検査は以下のとおりです。
助成金の対象者
助成金の対象となるのは、以下の要件をすべて満たす場合です。
- 検査開始日から申請日までの間、夫婦のいずれかが継続して東京都内に住民登録をしている
- 検査開始日において妻の年齢が40歳未満である
- 助成対象の期間内に保険医療機関で夫婦ともに助成対象の検査を受けている
事実婚の場合は、以下の要件も満たす必要があります。
- 検査開始日から申請日までの間、夫婦いずれかが継続して都内に住民登録をしている
- 検査開始日から申請日までの間、他に法律上の配偶者がいない
- 検査開始日から申請日までの間、事実婚の届出をしている
現状では、男性側は特に年齢制限はなく、所得の制限もありません。
助成対象期間
助成の対象期間は検査開始日から1年間です。
例えば、2025年4月1日に検査を開始している場合、2026年3月31日までに実施した不妊検査や一般不妊治療にかかった費用が助成の対象となります。
夫婦が別々の日に検査を開始した場合は、いずれか早い日が開始日となります。
注意点として、検査開始日から1年以内であっても、体外受精などの特定不妊治療に移行した場合や妊娠が判明した場合は、その段階で助成対象期間が終了します。
申請書類
助成金の申請に必要な書類は以下のとおりです。
不妊検査等助成事業受診等証明書は、医療機関で発行してもらう必要があります。証明書の発行には別途費用がかかるケースが多いため、事前に確認しておくようにしましょう。
なお、証明書作成にかかる文書料は、不妊検査や一般不妊治療に直接関係のない費用であるため、助成の対象にはなりません。
トーチクリニックでは、3,500円で不妊検査等助成事業受診等証明書を発行しています。原則郵送で、ご依頼頂いてから2週間程度でのお渡しとなります。
申請期限
助成の申請期限は検査開始日から2年間です。
例えば、2025年4月1日に検査を開始している場合、2027年3月31日までに実施した不妊検査や一般不妊治療にかかった費用が助成の対象となります。
以前は検査開始から1年間でしたが、2025年4月から申請期限が2年以内に変更されました。
申請から振込までの流れ
申請書類の受付、書類の審査、承認決定通知書の送付、助成金の振り込みという流れになります。審査が問題なく進んだ場合、申請受理日から承認決定通知書の送付までが約2〜3か月後、助成金の振り込みまでが約3〜4か月後（通知から約1か月後）です。
TOKYOプレコンゼミとは
TOKYOプレコンゼミとは、東京都が実施しているプレコンセプションケアに関する講座です。性や妊娠に関する正しい知識を身に付け、健康管理に取り組むことを目的としています2）。
受講完了後、都が指定する登録医療機関で検査を受けて、都が実施するアンケートに回答することなどの条件を満たすと、検査費用の助成が受けられます。
対象の検査は以下のとおりです。
※ 精液精密検査（DFI検査）は、精液一般検査と併せて実施したものに限る。
東京都の不妊検査等助成事業と異なる点として、TOKYOプレコンゼミは結婚の有無にかかわらず参加できる制度です。都内在住で対象年齢の18〜39歳の方であれば、受講が可能であり、助成金を受け取ることができます。
注意点として、不妊検査等助成事業とTOKYOプレコンゼミは実施目的がそれぞれ異なります。そのため、同じ検査に対して併用して助成を申請することはできないため注意しましょう。
TOKYOプレコンゼミに関する詳しい内容は、こちらの記事でも解説しています。併せて参考にしてください。
関連記事：TOKYOプレコンゼミの検査と助成金とは？torch clinicで始めるプレコンセプションケア
東京の助成金の対象となる医療機関
東京都の不妊検査等助成事業の対象となる医療機関は、保険医療機関です。保険医療機関とは、保険診療を行う病院・診療所のことであり、比較的多くの医療機関が該当します。
具体的な医療機関のリストとして、東京都が実施した調査でホームページ掲載の同意がある医療機関が東京都福祉局のホームページに掲載されています。
関連ページ：東京都福祉局 不妊検査等助成事業の概要
一方、TOKYOプレコンゼミの助成を受ける場合は、都が指定する登録医療機関で検査を受ける必要があります。こちらも東京都福祉局のホームページに登録医療機関リストが掲載されています。
関連ページ：東京都福祉局 プレコンセプションケア
トーチクリニックのブライダルチェックについて
トーチクリニックは保険医療機関であり、プレコンセプションケアの登録医療機関でもあるため、不妊検査等助成事業とTOKYOプレコンゼミがいずれも対象となります。
トーチクリニックでは、将来の妊娠や出産に向けたブライダルチェックを提供しています。
トーチクリニックの検査内容
トーチクリニックの女性ブライダルチェックは、基本的な内容から詳細な内容まで、セット別で以下の内容を提供しています。
東京都の不妊検査等助成で必要となる証明書は、3,500円で発行しています。原則郵送で、ご依頼頂いてから2週間程度でのお渡しとなります。
神奈川県の助成金について
神奈川県には、県の助成制度として東京都の不妊検査等助成事業に該当するようなものはありません（2025年8月時点）。県内の市区町村単位でも助成を行っているケースがありますが、基本的には先進医療などに対する助成となります。
関連ページ：神奈川県 不妊治療の費用等について
埼玉県の助成金について
埼玉県には、新ウェルカムベイビープロジェクト関連事業という名称で早期不妊検査・不育症検査に関する助成制度があります。実施は市町村単位であり、すべての自治体が対象ではありませんが、さいたま市をはじめ埼玉県の多くの市町村が対象となっています。
対象の市町村は埼玉県の公式サイトから確認できます。
関連ページ：埼玉県 新ウェルカムベイビープロジェクト関連事業
注意点として、個々のブライダルチェックがこの助成事業の対象になるかは、県では判断ができない旨が埼玉県の公式サイトでも明記されています。受けようとしているブライダルチェックが助成の対象になるかは、事前に市町村などに確認するようにしましょう。
助成に関して、さいたま市の例を挙げると、夫婦で受けた不妊検査が対象となり、検査開始のどちらか早い方の日から終了までが1年以内の検査である必要があります。
助成対象となるのは、申請日において法律上の婚姻をしている夫婦（事実婚を含む）で、検査開始時に妻の年齢が43歳未満であることが条件です。また、夫婦の双方または一方が申請時にさいたま市内に住民登録があり、他の自治体から早期不妊検査費助成事業の助成を受けていないことも条件です。
助成金額は、検査開始時の妻の年齢が35歳未満の場合は上限3万円、35歳以上の場合は上限2万円です。申請期限は原則として検査終了日から原則60日以内であるため、期限内に必要書類を揃えて申請しましょう。
千葉県の助成金について
千葉県には、県の助成制度として東京都の不妊検査等助成事業に該当する制度はありません（2025年8月時点）。ただし、プレコンセプションケアに伴う検診の助成を予定している市区町村があります。柏市は、2025年9月より女性の上限3万円、男性の上限2万円の助成が開始される予定です。
関連ページ：柏市 プレコン（ゼミ・健診）
おわりに
参考文献
1）東京都福祉局. 不妊検査等助成事業の概要. 東京都福祉局ウェブサイト
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/funinkensa/gaiyou
2）東京都福祉局. プレコンセプションケア. 東京都福祉局ウェブサイト
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/preconceptioncare
